製造業界のコロナ収束後の営業・マーケティングの実態(回答者)

株式会社マーケライズは、コロナ収束後の営業・マーケティングについて、各社の考えを把握するべく、アンケート調査を実施いたしました。

アンケートでは、製造業界各社における勤務形態やオンライン・オフライン双方の展示会の出展などをご回答いただきました。

その結果、オンライン活用に対する意識の変化が顕著に見られました。各社の実態を通して、今後の取り組みを考える機会とするべく、ぜひ調査結果をご覧いただければと思います。

アンケート結果のダウンロードはこちらから

リモートワークやオンライン商談は一部継続

コロナ収束後も、約45%の企業がテレワークを継続する見込みです。
また、時差出勤・交代出勤についても「原則継続・一部部署で継続」と回答した企業が約30%を超えています。「フレックス制を導入した」という意見も複数見られ、柔軟な働き方を試みる企業がコロナ以前に比べ増加したと言えそうです。

一方、時短勤務については、「継続しない」「導入していない」と答えた企業が約72%でした。

「時短勤務はコロナ以前に対象者のみ導入済み」という意見も見られ、コロナ終息後も勤務時間については変化しない企業が多数を占めると考えられます。

リアルでの商談が優勢　コロナ終息後は、商談が増える？

「コロナ収束後、商談におけるオンライン商談の割合はどうなる見込みですか？」という問いに対しては、0~40%と答えた企業が半数を超えました。

以前のアンケートで「2020年2月～8月までの期間において、取り組みとして実施されたものは？」という問いに対しては、「商談・会議のオンライン化」が約86%と大多数を占め、多くの企業がオンライン会議にチャレンジしました。今後はその経験を活かし、リアルでの商談をメインに、オンラインでの商談も併せて利用されるでしょう。
コロナ後の商談数については、コロナの現在と比べて「増加する」と答えた企業が約50%と、今後の展望についてはポジティブに考えている企業が多いと見受けられます。

しかし、内閣府の発表する景気動向指数では、2021年6月時点で日本初のコロナ患者が発見された一致指数（景気の現況を示す指数）と同程度の値に達しています。そのため、コロナ収束後、商談がさらに増加するかは未知数と思われます。

参考：https://www.esri.cao.go.jp/jp/stat/di/202106report.pdf

他にも、いくつか具体的に上がった意見をアンケート結果資料に記載しておりますので、ダウンロードの上、ご覧いただければと思います。

【調査概要】

調査期間：2021年6月28日（月）～7月31日（土）

調査方法：Webでのアンケートを実施

調査主体：株式会社マーケライズ

回答数：139名

調査対象：製造業界の営業・販促ご担当者

アンケート結果のダウンロードはこちらから

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調査の結果より、コロナ収束後の営業・マーケティングをより効果的に活用するためにも、WEBマーケティングが重要と捉えている企業が一定数いることが分かりました。
MRCは、以下の3つのポイントを中心に、製造業界のマーケティングの仕組み化を支援します。

● ホームページを最大限活用して、Webからの引合いをアップさせる

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