MAツールで比較するポイントはどんなところ?
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マーケティング業務の効率化と自動化を実現する「MA(マーケティングオートメーション)ツール」。日本でも、大手から中小企業まで、徐々に浸透し始めていますが、一口にMAツールといってもベンダーごとに様々な特徴を持っています。
今回は、自社に適したMAツールを見つけるため、MAツールを比較するときに見るべきポイントをご紹介します。
まずは、MAツールを検討する上で重要な要素となる機能面において、比較するべきポイントを詳しく見ていきましょう。
MAツールと謳われるものには以下のような機能が標準的に備わっています。
最低限、上記の機能を備えていないとMAツールとして十分な活用ができないケースがあります。ベンダーによっては一部の機能が追加オプションとなっているところもあるので、検討する際は注意して調べましょう。
ここからは各ベンダーのホームページや概要資料などでは見えづらい、けれども実際の運用においては重要となる比較ポイントをいくつかピックアップしてご紹介します。
MAツールは、リード管理を行うためのツールなので、もちろんどのツールも検索機能を備えていますが、その内容はツールごとに微妙に異なるところがあります。
検索を行う際に、軸となるセグメントは以下の2つです。
・属性:会社名、部署・役職、所在地、会員/非会員など
・行動履歴:製品ページをX回以上閲覧、資料請求完了、メールの開封、未開封
など
ここで重要となるのが、属性と行動履歴を組み合わせた検索ができるかどうかです。組み合わせた検索を実施することで「A社の関西支店に所属していて、自社の製品ページを週3回以上見ている人」といった細かなターゲットを抽出することができるようになります。
また、設定したターゲット条件はただ見るだけなのか、ホットリードを抽出する通知設定ができるのか、メールの配信対象に設定できるのか、など他の機能に簡単に展開できるかどうかによって、その後の運用のしやすさが変わってきます。
One to Oneマーケティングを実践する上で、条件を絞り込んだターゲット設定はもはや欠かすことのできない機能です。検索機能を比較する際は、ベンダーに一歩踏み込んで質問をしてみるとよいでしょう。
MAツールのフォーム機能を利用した場合、お客様から自社ホームページへ問い合わせがあると、問い合わせ内容はMAツールを介して自社の担当者に通知されます。その際、ツールによっては、問い合わせ内容に応じて通知先を分けることができる機能があります。
月100件を超える問い合わせがあると、全部に目を通すのはとても大変です。関東のお客様からの問い合わせは東京の担当に、関西のお客様からの問い合わせは大阪の担当に通知するなど、必要な情報を必要な方だけが受け取る仕組みを作ることで業務の効率化を実現できます。
MAツール内に登録できる顧客数も重要な比較ポイントの1つです。ツールによっては、顧客登録数に制限が無いものもあれば、5,000件ごとに金額が追加される、といった従量課金制のものもあります。
MAツールは見込み客の掘り起こしを行うためのツールなので、自社が保有している全てのお客様情報を登録するのが基本の考え方となります。登録できる顧客数に従量課金があると、その都度利用料が上乗せされたり、利用料を抑えるため見込み客になる前の顧客データを削除する、といった本来のMAツールの目的に沿わない使い方となる可能性があります。
MAツールは単年の利用ではなく、2年・3年と情報を蓄積することでより効果を発揮するものです。長期間利用するという面で考えても、登録できるデータ数は重要度の高いポイントと言えるでしょう。
いくつか比較ポイントをお伝えしましたが、最終的に決め手となるのは自社の課題解決に必要な機能を備えているかどうかです。魅力的に見える機能やサービス、例えば、メールの配信数が無制限、というプランがあっても、メールマーケティングに苦戦していなかったり、そもそもの母数が少なければ自社にフィットしているとは言いがたいでしょう。
また、導入社数の多いツールは一定の機能を備えているものが多いですが、様々な業界の企業が利用するため、機能に偏りを持たせることが難しく、どの機能も汎用的なものになりがちです。その点、1つの業界に特化したツールであれば、その業界に合わせた機能やテンプレートを用意できるので、業界内の企業にとっては使い勝手が大きく向上するケースもあります。
どんな課題を解決したくて、そのためにはどんな機能・サービスが必要なのか、事前に洗い出したうえで検討しましょう。
MAツールの導入を検討する上でもう一つの重要な要素となるのがサポート面です。機能が同じでも、どんなサポートを受けられるかで軌道に乗るまでのスピードが大きく変わります。そんなサポート面において、比較するべきポイントを見ていきましょう。
MAツールを初めて導入する際は、軌道に乗せるためのサポートは必須といってよいでしょう。ただし、ベンダーによっては、導入後の数ヶ月のみをサポート期間としたり、サポート自体が有償になることがあります。特に海外ベンダーでは、サポートを別企業に委託するケースも見られます。自社でデジタルマーケティングを実践したことがない状態であれば、人員などの体制が整っていたとしても一定のサポートは受けられる状態にしておくことが望ましいでしょう。
どんなサポートが受けられるか。サポートの内容もとても重要な要素になります。主なものとしては、メール・電話・対面(ミーティング形式)といった種類が挙げられますが、電話と対面に関しては有償としているところが少なくありません。
メールで受けてもらえるならと考えがちですが、メールのサポートでは問い合わせをしてから回答が返ってくるまで時間がかかることがあり、細かい操作面に関する内容だと、文章では上手く伝わらず何往復もかかってしまうケースもあります。
また、初めての導入の場合は、MAツール内で導き出される結果が良いのか悪いのか判断できず、あいまいなまま運用を続けてしまうことも想定されます。こういった事態を避けるためにも定期的な対面サポートを受けられるところだと、より安心して運用することができるでしょう。
今回は、MAツールの導入を検討する際に比較するべきポイントについてお伝えしました。機能面・サポート面で様々な違いがありますが、重要なのは「自社の課題を解決するのに最適な機能は何か」、「導入後も安心して運用していけるのか」という点です。
多機能だから、導入社数が多いから、という理由だけで導入すると、後々上手くいかなくなるケースが多いので、上記の内容を参考に、比較するポイントをしっかり整理して、自社に最適なMAツールを選択しましょう。